サステナビリティチーム別 ロードマップ

2025年4月3日発表

 

環境&安全

気候変動

Step1
2024年
Step2
2025年
Step3
-2030年
Step4
2050-2060年
  • 炭素の測定、削減、改善の取り組みを共有し連携するための共同グループを設立
    • スコープ3のフットプリント計算と分析
    • 削減機会および改善施策
    • PCGのイノベーションおよび調達チームとの連携
  • 炭素開示(TCFD、IFRS/CDSB)に関する継続的な見直しと対応
  • 炭素の測定、削減、改善の取り組みを共有し連携するための共同グループを実行可能な形で運用開始。以下を実施
    • スコープ1, 2の改善
    • スコープ3のデータアプローチおよび高度化
    • 調達チームとの連携によるスコープ3の改善プログラム
    • データ収集および報告ツールに関する経験の共有
  • NIPSEAグループ:2025年にスコープ1, 2を15%削減(2021年比)
  • DGL(太平洋):2030年までに再生可能電力消費量を50%に拡大、スコープ1, 2を50%削減(2020年比)
  • DGL(欧州):2025年に目標策定
  • 日本グループ:2030年までにスコープ1, 2を37%削減(2019年比)
  • ネットゼロ排出(スコープ1, 2)達成

資源と汚染

Step1
2024年
Step2
2025年
Step3
-2060年
  • サーキュラリティのベストプラクティス(廃棄物、水)を調査し、改善機会を特定
  • 自然関連開示基準(TNFD)を検討し、必要に応じた措置を実施
  • 報告指標を組み込み、PCGの取り組みや知見を活用した学習の促進、機会を特定
  • 自然関連開示基準(TNFD)を検討し、必要に応じた措置を実施
  • サプライチェーンのサーキュラリティ(再生可能資源、廃棄物、水など)の大幅な改善

労働安全衛生

Step1
2024年
Step2
2025年
Step3
-2060年
  • プロセス安全の共同グループを設立
  • PCG全体での潜在的重大事故の報告体制導入と改善措置実施をサポート
  • 重大なプロセス安全リスク(可燃性溶剤、可燃性粉塵など)の管理のため、共同グループにおいてPCG全体で技術基準と運用基準を共有、レビュー、調整
  • 安全上の重大リスクを効果的に制御、潜在的重大事故を削減し、あらゆる災害や死亡事故を防止

 


人とコミュニティ

DE&I

Step1
2024年
Step2
2025年
Step3
2026年-
NIPSEAグループ
  • 各地域でメンターとなる人材を育成するための体制を継続して構築
  • グループ全体のリーダー育成プログラムを通じて、将来に備えたリーダーを育成
DuluxGroup
  • リーダー主導のアプローチによりジェンダーバランスを推進
  • 女性が少ない分野に重点を置き、障がい者や包括的なリーダーシップ実践を含む幅広いインクルージョン施策を展開
Dunn-Edwards
  • 全社員を対象とした多様性に関する研修を実施し、その後のフォローアップ調査を実施
日本グループ
  • 女性社員を対象とした育成プログラムを開始
NIPSEAグループ
  • 幹部職と若手リーダー職において女性比率35%達成を目標に設定
  • キャリアポータルを立ち上げ
  • キャリアパス、リーダー育成プログラム、女性メンターシッププログラムの強化を通じて、リーダーシップの多様性を向上
DuluxGroup
  • グループ全体のジェンダーバランス目標達成に向けて推進
  • 各国に合わせたインクルージョン施策組み込み
  • 優秀な女性の採用、育成、昇進を促進
Dunn-Edwards
  • 調査結果をもとにキャリア成長関連の施策を形作り、DE&I委員会を従業員エンゲージメントに重点を置いた方向に転換
日本グループ
  • 女性幹部職比率の向上を継続し、中期目標を再設定
NIPSEAグループ
  • 人材育成の長期的な進展を維持
  • キャリアパスのさらなる充実
  • インクルーシブなリーダーシップの実践を統合
  • メンターシップ施策の拡大
  • 従業員エンゲージメント調査から得られたデータを活用
DuluxGroup
  • 各国のリーダーが法的要件に関係なく、ジェンダー間の給与格差を把握・対処
  • インクルージョンと「所属感」を促進する施策に継続的に取り組む
日本グループ
  • 女性の採用と育成の推進
  • 個々の能力を最大限に引き出すための環境づくり

コミュニティとともに成長

Step1
2024年
Step2
-2025年
Step2
2026年-
  • 日本ペイントグループ:グループのCSRウェブサイトを開発
  • DuluxGroup
    • 「Dulux Communty Donations」ポータルを立ち上げ
    • CSRプロジェクトのSNSでの発信を大幅に増加し、『Colour your Club』プログラムを拡大
  • Dunn-Edwards社:「Dunn-Edwards財団」を設立
  • NIPSEAグループ:毎年500万米ドル以上をCSR活動支援に投資
  • DuluxGroup
    • 毎年150万ドル以上をCSRプロジェクトに投資
    • 従業員のボランティア時間数を10%以上増加(前年比)させる取り組みを継続
  • NIPSEAグループ:CSR活動の支援のため、毎年500万米ドル以上を投資

 


イノベーション

サステナブル製品

Step1
2024年
Step2
2025年-
Step3
-2030年
  • ライフサイクルアセスメント(LCA)の手法とモデル化を開発(PCF、ソフトウェア、データベース)
  • 製品の持続可能性スコアリングをシステムで実施するためのITツールを導入
  • サステナブル製品ポートフォリオの最適化
  • DuluxGroup
    • スコープ3削減目標とロードマップの提案を作成
    • サステナブル製品販売およびパッケージ開発ロードマップの実施を継続
  • LCAツールを日本と中国の日常業務に導入し、東南アジアやDuluxGroupの事業を含む他地域への拡大を計画
  • サステナブル製品ポートフォリオを最適化し、バリューチェーン全体と連携して持続可能な事業成長を推進
  • 各PCGのサステナビリティ・スコアボード(得点システム)の実績を四半期ごとに管理
  • より革新的なサステナブル製品の創出を促進
  • サステナブル製品開発とスコープ3ロードマップの実施
  • DuluxGroup:2030年をターゲットとする業界最高水準のサステナブル製品販売目標を達成

※1 Product Carbon Footprint(製品ごとの二酸化炭素排出量)

化学物質管理

Step1
2024年
Step2
2025年-
Step3
-2030年
  • 現地の状況を踏まえ、地域・事業単位で懸念化学物質(CoC)のフェーズアウトプランを推進
  • 懸念化学物質の制限条件を継続的に評価し、アクションプランを実施
  • DuluxGroup:懸念化学物質の95%に関する取扱方針の作成を継続
  • 現地の状況を踏まえ、地域・事業単位で懸念化学物質のフェーズアウトプランを継続して推進
  • 懸念化学物質の制限条件を継続的に評価し、アクションプランを実施
  • DuluxGroup:グループ全体の懸念化学物質取扱方針の推進を継続
  • フェーズアウトプランに基づいたサステナブル製品開発
  • 2030年末までにグローバルで有害重金属4種を段階的に廃止

研究開発

Step1
2024年
Step2
2025年-
Step3
-2030年
  • サステナビリティ分野における主力プロジェクトを開始・推進
  • サステナブル分野における開発プロジェクトのポートフォリオを作成し、サステナブル事業の成長を推進
  • バリューチェーン全体を通じて、炭素排出量削減に取り組み、顧客にさらなる価値を提供
    • 上流側でバイオプラットフォームを開発
    • 顧客側で低温・高速硬化ソリューションおよび長寿命プラットフォームを開発
  • 国連のSDGsおよびカーボンニュートラルに向けたイノベーションを推進

プロダクト

Step1
2024年
Step2
2025年-
Step3
-2030年
グローバルでの規制変更を把握・記録・共有
  • 原材料導入の評価、新規物質の登録、SDSやGHSラベルの生成、危険化学物質使用許可証の正確な登録を実施
  • 顧客からの要求に対応(RoHSやIMDSなど)
  • グローバルでの規制変更を監視・記録・共有
  • 原材料導入の評価、新規物質の登録、SDSやGHSラベルの生成、危険化学物質使用許可証の正確な登録を継続して実施
  • 顧客からの要求に継続して対応(RoHSやIMDSなど)
  • 調査管理データベースの実装および調査対応に関する研修を実施
  • 顧客およびサプライヤー向けの研修を実施
  • DuluxGroup:パッケージリサイクルロードマップを実行

 


ガバナンス

取締役会ガバナンス

Step1
2024年
Step2
2025年
Step3
-2026年
  • 成長戦略議論の充実
  • 取締役会運営の効率化
  • 後継者計画の充実
  • Audit on Audit体制の高度化
  • 成長戦略議論の充実継続
  • 後継者計画の更なる充実
  • Audit on Audit体制の更なる高度化
  • 成長戦略議論のさらなる高度化
  • 後継者計画の充実・実行

執行側ガバナンス

Step1
2024年
Step2
2025年
Step3
-2026年
  • CSAリストによる自主点検を通じた各PCGの状況に即した主体的な改善
  • 各PCGの状況に即した内部通報窓口の運営・実効性向上
  • 「人的資本」などの社会要請の変化に対応するべく、サステナビリティ・チーム間の連携を強化
  • CSAリストを自主検査のツールとして有効活用し、各PCGでの自律的な、網羅性のあるリスク抽出から対策実施までの仕組みの浸透実現
  • 内部通報窓口について、各PCGのベストプラクティスを共有し、より効果的、効率的に運用
  • 当社グループ全体でのガバナンス・内部統制を維持・向上すべく、各種施策および取り組みの新規グループ加入となるAOCへの拡張・ブラッシュアップを実行
  • 以下につき実効性検証・ブラッシュアップ
    • リスクマネジメント体制
    • 内部通報窓口制度
  • 社会の要請の変化に即応するガバナンス体制(コンプライアンス、リスクマネジメント含む)への高度化

 


調達

持続可能な調達への社内意識の強化と理解促進

Step1
2024年
Step2
2025年
Step3
2026-年
  • グループとして環境・健康・安全(EHS)をサポートし、NIPSEAグループのスコープ3を段階的に算定
  • グループの調達部門への研修を通じて、スコープ3およびESGの理解を向上
  • NIPSEA中国とともに、サプライヤーのESG監査プログラムを開発
  • サプライヤーESG評価の実施
  • サプライヤーESGエンゲージメント枠組みを構築
    • サプライヤー向け意識向上研修/ワークショップ
    • サプライヤーESG監査プログラム
  • 原材料のライフサイクルアセスメント(LCA)データの取りまとめ
  • スコープ3炭素排出量の算定をサポート
  • SAPシステムにおける原材料の産地情報(国・地域)を更新(気候リスク評価のため)
  • 持続可能な調達に向けた社内意識の強化を継続

持続可能な調達におけるサプライヤーとの取り組み

Step1
2024年
Step2
2025年-
  • サプライヤーアンケートを実施(調達額ベースで94%を対象)
  • スコープ3データの精度向上を目的に、サプライヤーに主要なデータの提供を依頼
  • 組織の内部機能を強化し、温室効果ガス(GHG)排出量を削減するとともに、デューデリジェンスを実施してサプライチェーンの持続可能性を確保
  • グローバルキーアカウントマネジメント(GKAM)戦略を通じて主要なサプライヤーと協力し、持続可能な製品およびプロセスの革新を推進
    • サプライヤー評価の方法を定義
    • 低炭素原料および原材料の定義に向けてサプライヤーと連携
    • サプライヤーに対するGHG排出量削減期待レベルを設定
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