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決算短信や決算・事業説明会で使用する資料・動画、統合報告書など企業分析に必要な資料を掲載しています。

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統合報告書
  • 統合報告書2021

    発行:2021年9月

    編集方針

    当社は2016年度から「統合報告書」の発行を開始いたしました。
    2021年度版では、グローバルな塗料市場の持続的な成長をベースに、140年の歴史を通じて獲得・蓄積してきた経営資源・強みを生かし、「新中期経営計画(2021-2023年度)」でさらなる飛躍を目指す中長期の成長ストーリーについてご説明いたします。グループ共通の存在意義を示す“Purpose”のもと、世界各地の多様性豊かな構成員が強い絆で協働し、お客様のニーズやさまざまな社会課題にお応えする新たな製品・サービスの創出に尽力しながら、「株主価値最大化(MSV)」の実現を目指す姿を、分かりやすくお伝えします。
    編集に当たっては、Value Reporting Foundationの「統合報告フレームワーク」「SASBスタンダード」、経済産業省の「価値協創ガイダンス」などを参照しています。なお、本統合報告書は監査法人による監査を受けておりません。

    報告対象範囲など

    対象期間:
    2020年1月1日~2020年12月31日(一部に2021年1月以降の活動内容なども含みます。)
    対象組織:
    日本ペイントホールディングス(株)および国内外の連結子会社
    会計基準:
    別途記載がない限り、2017年度以前は日本基準、2018年度以降は国際会計基準(IFRS)に準拠しています。

    GRIスタンダード対照表 / SASB対照表

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  • 統合報告書2020

    発行:2020年9月

    編集方針

    当社は2016年度から「統合報告書」の発行を開始いたしました。 2020年度版では、塗料業界のリーディングカンパニーとして、ESGやSDGsの視点を取り入れながら、グローバルな事業戦略を積極的に推し進め、経営上のミッションである「株主価値の最大化(MSV)」を目指す戦略ストーリーについてご説明しています。2020 年1月に発足した新体制の下、MSVに向けてグループ各社が相互に結び付く「蜘蛛の巣型経営」で総合力を発揮し、お客さまのニーズやさまざまな社会課題にお応えする新たな製品・サービスの創出に尽力していく姿を、分かりやすくお伝えします。
    編集にあたって、国際統合報告評議会(IIRC)の「国際統合報告フレームワーク」、経済産業省の「価値協創ガイダンス」、米国サステナビリティ会計基準審議会(SASB)などを参照しています。

    報告対象範囲など

    対象期間:
    2019年1月1日~2019 年12月31日(一部に2020年1月以降の活動内容なども含みます)
    対象組織:
    日本ペイントホールディングス(株)および国内外の連結子会社
    会計基準:
    別途記載がない限り、2017年度以前は日本基準、2018年度以降は国際会計基準(IFRS)に準拠しています

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  • 統合報告書2019

    発行:2019年6月

    編集方針

    当社は2016年度から「統合報告書」の発行を開始いたしました。 当社グループの経営方針や事業戦略、企業価値の向上を支える取り組みなどを株主・投資家をはじめとするステークホルダーのみなさまに正しくお伝えするとともに、将来のありたい姿である「新たな価値を創造し続けるリーディングカンパニー」となる道筋をお示しすることを目指しています。

    対象期間・範囲

    報告対象期間は、2018年12月期(2018年1月1日~2018年12月31日)です。ただし、必要に応じて当期間の前後についても言及しています。
    データの集計範囲は特別な言及がない限り、当社および連結決算対象範囲である連結子会社134社を対象としています。

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  • 統合報告書2018

    発行:2018年10月

    編集方針

    当社は2016年度から「統合報告書」の発行を開始いたしました。当社グループの経営方針や事業戦略、企業価値の向上を支える取り組みなどを株主・投資家をはじめとするステークホルダーのみなさまに正しくお伝えするとともに、将来のありたい姿である「新たな価値を創造し続けるリーディングカンパニー」となる道筋をお示しすることを目指しています。

    対象期間・範囲

    報告対象期間は、2017年12月期(2017年1月1日~2017年12月31日)です。ただし、必要に応じて当期間の前後についても言及しています。データの集計範囲は特別な言及がない限り、すべて連結決算対象範囲です。

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  • 統合報告書2017

    発行:2017年8月

    編集方針

    当社は2016 年度から「統合報告書」の発行を開始いたしました。 日本ペイントグループの経営方針や事業戦略、企業価値の向上を支える取り組みなどを株主・投資家をはじめとするステークホルダーのみなさまに正しくお伝えするとともに、将来のあるべき姿である「Global Paint Major」となる道筋をお示しすることをめざし、作成しております。

    対象期間・範囲

    報告対象期間は、2016 年12月期(2016 年4月1日~2016 年12月31日)です。ただし、必要に応じて当期間の前後についても言及しています。また、2016年12月期は、決算期変更の経過期間であるため、業績等については、一部を除き比較可能な数値として、 2016 年12月期を2016 年1月1日~2016 年12月31日とした場合の数値を示しています。データの集計範囲は特別な言及がない限り、すべて連結決算対象範囲です。

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  • 統合報告書2016

    発行:2016年10月

    編集方針

    当社は2016 年度から「統合報告書」の発行を開始いたしました。 日本ペイントグループの経営方針や事業戦略、企業価値の向上を支える取り組みなどを株主・投資家をはじめとするステークホルダーのみなさまに正しくお伝えするとともに、将来のあるべき姿である「Global Paint Major」となる道筋をお示しすることをめざし、作成しております。

    対象期間・範囲

    報告対象期間は、2016年3月期(2015年4月1日~2016年3月31日)です。ただし、必要に応じて当期間の前後についても言及しています。 データの集計範囲はすべて連結決算対象範囲です。

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  • CSR報告書2015

    発行:2015年8月

    編集方針

    本報告書は、広く当社のステークホルダーの皆さまに対し、経営理念である「社業を通じて社会公共の福祉に貢献する」を基本としたCSR活動をご理解いただくことを目的に編集しています。 また、本報告書はステークホルダーの皆さまとの重要なコミュニケーションツールと位置づけており、皆さまから頂戴する貴重なご意見は、当社CSR活動の取り組み強化につなげていきます。 編集にあたっては、環境省の「環境報告ガイドライン(2012年版)」と「GRIサステナビリティリポーティングガイドライン」を参考とし、前回報告書に対するご意見を編集に反映させています。 第三者による検証につきましては、明確な基準の確立がなされた時点で採用する予定です。

    【対象範囲】
    日本ペイントホールディングスグループの環境・社会・経済の3側面における活動を報告しています。

    【対象期間】
    2014年度(2014年4月1日~2015年3月31日)の事象について報告しています。一部記載については、2015年4月以降の事象も対象としています。

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  • CSR報告書2014

    発行:2014年8月

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