GRIスタンダード対照表

日本ペイントホールディングス「統合報告書2024」は、GRIスタンダード(共通スタンダード〈1、2、3〉および項目別のスタンダード〈200、300、400〉)を参照しています。
本対照表は、GRIスタンダードが示す開示事項に関連する報告内容の所在を示すものであり、GRIスタンダードが求める内容を網羅していない場合も該当するページ数を記載しています。

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GRIスタンダード(1、2、3)

GRI 1:基礎 利用に関する声明 日本ペイントホールディングス「統合報告書2024」は、GRIスタンダードを参照し、当該期間(2023年1月1日~2023年12月31日)について、本GRI対照表に記載した情報を報告します。
利用したGRI 1 GRI 1:基礎 2021
GRI 2 開示事項 統合報告書2024 該当項目 掲載ページ ウェブサイト 該当項目
GRI 2 一般開示事項 2021
2‑1 組織の詳細 企業情報 98 企業情報>会社概要
2‑2 組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体 情報開示体系 10
2‑3 報告期間、報告頻度、連絡先 情報開示体系 10
2‑4 情報の修正・訂正記述
2‑5 外部保証
2‑6 活動、バリューチェーン、その他の取引関係 アセット・ポートフォリオ 6 企業情報>アセット一覧
企業情報>事業領域
株主・投資家情報(IR)>業績・財務・ESGデータ>セグメント別データ
調達 72-73 サステナビリティ>調達>基本方針
2‑7 従業員 「自律・分散型経営」を支えるプラットフォーム 23-24 サステナビリティ>ESGライブラリ>ESGデータ(社会)
財務・非財務ハイライト 36
2‑8 従業員以外の労働者
2‑9 ガバナンス構造と構成 MSVの前提としてのサステナビリティ 31-33 サステナビリティ>サステナビリティへの取り組み>サステナビリティマネジメント
コーポレート・ガバナンス 75-86 サステナビリティ>ガバナンス>コーポレート・ガバナンスの概要
取締役・執行役 94-96 サステナビリティ>ガバナンス>取締役会について
2‑10 最高ガバナンス機関における指名と選出 コーポレート・ガバナンス>コーポレート・ガバナンス体制図 79 サステナビリティ>ガバナンス>コーポレート・ガバナンスの概要
コーポレート・ガバナンス>指名委員会報告 81-82 サステナビリティ>ガバナンス>取締役会について>役員の選解任について
2‑11 最高ガバナンス機関の議長 コーポレート・ガバナンス>コーポレート・ガバナンス体制図 79 サステナビリティ>ガバナンス>コーポレート・ガバナンスの概要
コーポレート・ガバナンス>取締役会議長メッセージ 76 サステナビリティ>ガバナンス>ガバナンスへの取り組み
2‑12 インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割 MSVの前提としてのサステナビリティ 31-33 サステナビリティ>サステナビリティへの取り組み>サステナビリティマネジメント
2‑13 インパクトのマネジメントに関する責任の移譲 MSVの前提としてのサステナビリティ 31-33 サステナビリティ>サステナビリティへの取り組み>サステナビリティマネジメント
2‑14 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 MSVの前提としてのサステナビリティ 31-33 サステナビリティ>サステナビリティへの取り組み>サステナビリティマネジメント
コーポレート・ガバナンス 75-86 サステナビリティ>ガバナンス>コーポレート・ガバナンスの概要
2‑15 利益相反 コーポレート・ガバナンス>大株主との関係と少数株主利益の保護 75 サステナビリティ>ガバナンス>コーポレート・ガバナンスの概要
株主・投資家情報(IR)>株式・債券情報>株式状況
2‑16 重大な懸念事項の伝達 MSVの前提としてのサステナビリティ 31-33 サステナビリティ>サステナビリティへの取り組み>サステナビリティマネジメント
コーポレート・ガバナンス>コーポレート・ガバナンス体制図 79 サステナビリティ>ガバナンス>コーポレート・ガバナンスの概要
リスクマネジメント 91-93 サステナビリティ>ガバナンス>リスクマネジメント
2‑17 最高ガバナンス機関の集合的知見 MSVの前提としてのサステナビリティ 31-33 サステナビリティ>サステナビリティへの取り組み>サステナビリティマネジメント
コーポレート・ガバナンス 75-86 サステナビリティ>ガバナンス>コーポレート・ガバナンスの概要
2‑18 最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価 MSVの前提としてのサステナビリティ 31-33 サステナビリティ>サステナビリティへの取り組み>サステナビリティマネジメント
コーポレート・ガバナンス>取締役会の実効性に関する分析・評価 80 サステナビリティ>ガバナンス>取締役会について>取締役会の実効性に関する分析・評価
2‑19 報酬方針 コーポレート・ガバナンス>報酬委員会報告 83-84 サステナビリティ>ガバナンス>取締役会について>取締役および執行役の報酬等について
2‑20 報酬の決定プロセス コーポレート・ガバナンス>報酬委員会報告 83-84 サステナビリティ>ガバナンス>取締役会について>取締役および執行役の報酬等について
2‑21 年間報酬総額の比率
2‑22 持続可能な発展に向けた戦略に関する声明 若月共同社長メッセージ 11-14 株主・投資家情報(IR)>IRライブラリ>統合報告書2024>若月共同社長メッセージ
ウィー共同社長メッセージ 15-18 株主・投資家情報(IR)>IRライブラリ>統合報告書2024>ウィー共同社⻑メッセージ
2‑23 方針声明 MSVの前提としてのサステナビリティ>サステナビリティ基本方針 31 サステナビリティ>サステナビリティへの取り組み>サステナビリティマネジメント
リスクマネジメント>グローバル行動規範の拡充 91 サステナビリティ>ガバナンス>日本ペイントグループグローバル行動規範
2‑24 方針声明の実践 MSVの前提としてのサステナビリティ 31-33 サステナビリティ>サステナビリティへの取り組み>マテリアリティ
環境戦略 62-64 サステナビリティ>環境
労働安全衛生 70 サステナビリティ>社会>労働安全衛生
調達 72-73 サステナビリティ>調達>基本方針
2‑25 マイナスのインパクトの是正プロセス リスクマネジメント 91-93 サステナビリティ>ガバナンス>リスクマネジメント
2‑26 助言を求める制度および懸念を提起する制度 リスクマネジメント>内部通報制度 93 サステナビリティ>ガバナンス>リスクマネジメント
2‑27 法規制遵守 リスクマネジメント>内部通報制度 93 サステナビリティ>ガバナンス>リスクマネジメント
2‑28 会員資格を持つ団体 サステナビリティ>環境>廃棄物・資源
2‑29 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ 株主価値最大化(MSV) 2 株主・投資家情報(IR)>株主・投資家との対話
MSVの前提としてのサステナビリティ 31-33 サステナビリティ>サステナビリティへの取り組み>マテリアリティ
ガバナンス対談 87-90 株主・投資家情報(IR)>IRライブラリ>統合報告書2024>ガバナンス対談
2‑30 労働協約
GRI 3 開示事項 統合報告書2024 該当項目 掲載ページ ウェブサイト 該当項目
GRI 3 マテリアルな項目 2021
3‑1 マテリアルな項目の決定プロセス MSVの前提としてのサステナビリティ 31-33 サステナビリティ>サステナビリティへの取り組み>マテリアリティ
3‑2 マテリアルな項目のリスト MSVの前提としてのサステナビリティ 31-33 サステナビリティ>サステナビリティへの取り組み>マテリアリティ
3‑3 マテリアルな項目のマネジメント 若月共同社長メッセージ 11-14 株主・投資家情報(IR)>IRライブラリ>統合報告書2024>若月共同社長メッセージ
ウィー共同社長メッセージ 15-18 株主・投資家情報(IR)>IRライブラリ>統合報告書2024>ウィー共同社⻑メッセージ
MSVの前提としてのサステナビリティ 31-33 サステナビリティ>サステナビリティへの取り組み>マテリアリティ
環境戦略 62-64 サステナビリティ>環境
人材戦略 65-67 サステナビリティ>社会>人材戦略
研究開発戦略 68-69 サステナビリティ>イノベーション>開発方針と体制
労働安全衛生 70 サステナビリティ>社会>労働安全衛生
コミュニティとともに成長 71 サステナビリティ>社会>コミュニティとともに成長

GRIスタンダード(項目別)

GRI
201-207
開示事項 統合報告書2024 該当項目 掲載ページ ウェブサイト 該当項目
GRI 201 経済パフォーマンス 2016
201‑1 創出、分配した直接的経済価値 財務・非財務ハイライト 36 株主・投資家情報(IR)>経営方針>財務・M&A戦略(財務戦略)
若月共同社長が語る財務戦略 44-46 株主・投資家情報(IR)>経営方針>財務・M&A戦略(財務戦略)
コミュニティとともに成長 71 サステナビリティ>社会>コミュニティとともに成長
    サステナビリティ>ESGライブラリ>ESGデータ
201‑2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 MSVの前提としてのサステナビリティ 31-33 サステナビリティ>サステナビリティへの取り組み>マテリアリティ
環境戦略>気候変動 62-63 サステナビリティ>環境>気候変動
201‑3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度
201‑4 政府から受けた資金援助
GRI 202 地域経済でのプレゼンス 2016
202‑1 地域最低賃金に対する標準的新入社員給与の比率(男女別)
202‑2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合
GRI 203 間接的な経済的インパクト 2016
203‑1 インフラ投資および支援サービス コミュニティとともに成長 71 サステナビリティ>社会>コミュニティとともに成長
203‑2 著しい間接的な経済的インパクト
GRI 204 調達慣行 2016
204‑1 地元サプライヤーへの支出の割合
GRI 205 腐敗防止 2016
205‑1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所
205‑2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 リスクマネジメント 91-92 サステナビリティ>ガバナンス>日本ペイントグループ グローバル行動規範
サステナビリティ>ガバナンス>リスクマネジメント
205‑3 確定した腐敗事例と実施した措置
GRI 206 反競争的行為 2016
206‑1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置
GRI 207 税金 2019
207‑1 税務へのアプローチ
207‑2 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント コーポレート・ガバナンス>監査委員会報告 85-86 サステナビリティ>ガバナンス>リスクマネジメント
207‑3 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処
207‑4 国別の報告
GRI
301-308
開示事項 統合報告書2024 該当項目 掲載ページ ウェブサイト 該当項目
GRI 301 原材料 2016
301‑1 使用原材料の重量または体積
301‑2 使用したリサイクル材料 研究開発戦略 68-69 サステナビリティ>イノベーション>サステナブル製品の創出
301‑3 再生利用された製品と梱包材 研究開発戦略 68-69 サステナビリティ>イノベーション>サステナブル製品の創出
GRI 302 エネルギー 2016
302‑1 組織内のエネルギー消費量 環境戦略>気候変動 62-63 サステナビリティ>環境>気候変動
    サステナビリティ>ESGライブラリ>ESGデータ
302‑2 組織外のエネルギー消費量
302‑3 エネルギー原単位 環境戦略>気候変動 62-63 サステナビリティ>環境>気候変動
302‑4 エネルギー消費量の削減 環境戦略>気候変動 62-63 サステナビリティ>環境>気候変動
302‑5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減
GRI 303 水と廃水 2018
303‑1 共有資源としての水との相互作用 環境戦略>資源と汚染 64 サステナビリティ>環境>資源と汚染
303‑2 排水に関連するインパクトのマネジメント 環境戦略>資源と汚染 64 サステナビリティ>環境>資源と汚染
303‑3 取水 環境戦略>資源と汚染 64 サステナビリティ>環境>資源と汚染
    サステナビリティ>ESGライブラリ>ESGデータ(環境)
303‑4 排水 サステナビリティ>ESGライブラリ>ESGデータ(環境)
303‑5 水消費 財務・非財務ハイライト 37 サステナビリティ>環境>資源と汚染
環境戦略>資源と汚染 64 サステナビリティ>ESGライブラリ>ESGデータ(環境)
GRI 304 生物多様性 2016
304‑1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業拠点
304‑2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト
304‑3 生息地の保護・復元
304‑4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種
GRI 305 大気への排出 2016
305‑1 直接的なGHG排出(スコープ1) 財務・非財務ハイライト 37 サステナビリティ>環境>気候変動
環境戦略>気候変動 62-63 サステナビリティ>ESGライブラリ>ESGデータ(環境)
305‑2 間接的なGHG排出(スコープ2) 財務・非財務ハイライト 37 サステナビリティ>環境>気候変動
環境戦略>気候変動 62-63 サステナビリティ>ESGライブラリ>ESGデータ(環境)
305‑3 その他の間接的なGHG排出(スコープ3) 環境戦略>気候変動 62-63 サステナビリティ>環境>気候変動
サステナビリティ>ESGライブラリ>ESGデータ(環境)
305‑4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 財務・非財務ハイライト 37 サステナビリティ>環境>気候変動
環境戦略>気候変動 62-63
305‑5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 環境戦略>気候変動 62-63 サステナビリティ>環境>気候変動
305‑6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量
305‑7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 サステナビリティ>ESGライブラリ>ESGデータ(環境)
GRI 306 廃棄物 2020
306‑1 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト 環境戦略>資源と汚染 64 サステナビリティ>環境>資源と汚染
306‑2 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 環境戦略>資源と汚染 64 サステナビリティ>環境>資源と汚染
306‑3 発生した廃棄物 環境戦略>資源と汚染 64 サステナビリティ>環境>資源と汚染
サステナビリティ>ESGライブラリ>ESGデータ(環境)
306‑4 処分されなかった廃棄物 環境戦略>資源と汚染 64 サステナビリティ>環境>資源と汚染
サステナビリティ>ESGライブラリ>ESGデータ(環境)
306‑5 処分された廃棄物 サステナビリティ>ESGライブラリ>ESGデータ(環境)
GRI 308 サプライヤーの環境面のアセスメント 2016
308‑1 環境基準により選定した新規サプライヤー 調達 72-73 サステナビリティ>調達>具体的な取り組み
サステナビリティ>調達>基本方針
308‑2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 調達 72-73 サステナビリティ>調達>リスク評価
GRI
401-418
開示事項 統合報告書2024 該当項目 掲載ページ ウェブサイト 該当項目
GRI 401 雇用 2016
401‑1 従業員の新規雇用と離職 サステナビリティ>ESGライブラリ>ESGデータ(社会)
401‑2 フルタイム従業員には支給され、有期雇用の従業員やパートタイム従業員には支給されない手当
401‑3 育児休暇 サステナビリティ>ESGライブラリ>ESGデータ(社会)
GRI 402 労使関係 2016
402‑1 事業上の変更に関する最低通知期間
GRI 403 労働安全衛生 2018
403‑1 労働安全衛生マネジメントシステム 労働安全衛生 70 サステナビリティ>社会>労働安全衛生
403‑2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 MSVの前提としてのサステナビリティ 31-33 サステナビリティ>サステナビリティへの取り組み>マテリアリティ
労働安全衛生 70 サステナビリティ>社会>労働安全衛生
403‑3 労働衛生サービス
403‑4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション 労働安全衛生 70 サステナビリティ>社会>労働安全衛生
403‑5 労働安全衛生に関する労働者研修 労働安全衛生 70 サステナビリティ>社会>労働安全衛生
403‑6 労働者の健康増進 サステナビリティ>社会>労働安全衛生
403‑7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と軽減 サステナビリティ>社会>労働安全衛生
403‑8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 労働安全衛生 70 サステナビリティ>社会>労働安全衛生
403‑9 労働関連の傷害 労働安全衛生 70 サステナビリティ>社会>労働安全衛生
403‑10 労働関連の疾病・体調不良
GRI 404 研修と教育 2016
404‑1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 サステナビリティ>社会>人材戦略
404‑2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム 人材戦略 65-67 サステナビリティ>社会>人材戦略
404‑3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合
GRI 405 ダイバーシティと機会均等 2016
405‑1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ 人材戦略 65-67 サステナビリティ>社会>ダイバーシティ&インクルージョン
取締役・執行役 94-96 サステナビリティ>ガバナンス>取締役会について
企業情報>役員紹介(取締役)
405‑2 基本給と報酬の男女比 サステナビリティ>社会>ダイバーシティ&インクルージョン
GRI 406 非差別 2016
406‑1 差別事例と実施した是正措置
GRI 407 結社の自由と団体交渉 2016
407‑1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー
GRI 408 児童労働 2016
408‑1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー
GRI 409 強制労働 2016
409‑1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー
GRI 410 保安慣行 2016
410‑1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員
GRI 411 先住民族の権利 2016
411‑1 先住民族の権利を侵害した事例
GRI 413 地域コミュニティ 2016
413‑1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 コミュニティとともに成長 71 サステナビリティ>社会>コミュニティとともに成長
413‑2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在化しているもの、潜在的なもの)を及ぼす事業所
GRI 414 サプライヤーの社会面のアセスメント 2016
414‑1 社会的基準により選定した新規サプライヤー 調達 72-73 サステナビリティ>調達>具体的な取り組み
サステナビリティ>調達>基本方針
414‑2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 調達 72-73 サステナビリティ>調達>リスク評価
GRI 415 公共政策 2016
415‑1 政治献金
GRI 416 顧客の安全衛生 2016
416‑1 製品・サービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 研究開発戦略 68-69 サステナビリティ>イノベーション>化学物質管理
416‑2 製品・サービスの安全衛生インパクトに関する違反事例
GRI 417 マーケティングとラベリング 2016
417‑1 製品・サービスの情報とラベリングに関する要求事項 研究開発戦略 68-69 サステナビリティ>イノベーション>サステナブル製品の創出
417‑2 製品・サービスの情報とラベリングに関する違反事例
417‑3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例
GRI 418 顧客プライバシー 2016
418‑1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立
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