IRライブラリ
決算短信や決算・事業説明会で使用する資料・動画、統合報告書など企業分析に必要な資料を掲載しています。
-
発行：2025年6月
編集方針
日本ペイントはなぜ、投資家にとって魅力的な投資先なのか？――本統合報告書は、こうした問いを自ら投げ掛け、当社の投資魅力を明快にお示しすることを目的として、投資家視点を確認しながら制作した唯一無二のコミュニケーション・ツールです。投資家の皆様との常日頃の対話を通じて寄せられたご意見やご質問を反映しながら、「アセット・アセンブラー」としての重要情報を厳密に選別し、国内外の関係部署との密接な連携、共同社長や取締役会議長をはじめとする経営陣との慎重な議論を経て、誠実かつ透明性を持って制作したものですので、ぜひご一読いただければ幸いです。編集に当たっては、IFRS財団の「統合報告フレームワーク」や経済産業省の「価値協創ガイダンス」、内閣府の「知財・無形資産ガバナンスガイドライン」、「SASBスタンダード」などを参照しています。
報告対象範囲など
対象期間：2024年1月1日～2024年12月31日（一部に2025年1月以降の活動内容なども含みます。）
対象組織：日本ペイントホールディングス株式会社および国内外の連結子会社
会計基準：別途記載がない限り、2017年度以前は日本基準、2018年度以降は国際会計基準（IFRS）に準拠しています。分割ダウンロード
-
Why Invest in Nippon Paint? (目次／情報開示体系／価値創造モデル)
-
共同社長メッセージ (若月共同社長メッセージ／ウィー共同社長メッセージ）
-
株主価値最大化(MSV)の実現 (株主価値最大化（MSV）／「アセット・アセンブラー」モデル／自律・分散型経営／MSV実現に向けた道筋／「アセット・アセンブラー」モデルを巡る3つの問い／「自律・分散型経営」を支えるプラットフォーム／MSVの前提としてのサステナビリティ／株価を意識した経営）
-
中期経営方針 (中期経営方針アップデート（2025年4月公表）／若月共同社長が語る財務戦略／M&A戦略／ケーススタディ①：日本ペイントグループへの参画がもたらす成長と機会／パフォーマンス・ハイライト）
-
自律・分散型経営の実践 (ウィー共同社長に聞く「自律・分散型経営」の具体的実践／ケーススタディ②：NIPSEA中国事業戦略／「中国マクロデータ＝当社業績」ではないと考える4つの理由／ケーススタディ③：DuluxGroup事業戦略／ケーススタディ④：「Selleys」ブランドに見るグループ連携事例／環境戦略／人材戦略／ケーススタディ⑤：日本グループの従業員エンゲージメント向上に向けて／研究開発戦略／労働安全衛生／コミュニティとともに成長／調達）
-
リスクテイクを支えるガバナンス (当社ガバナンスの特長／取締役会長メッセージ／取締役会議長メッセージ／コーポレート・ガバナンス体制図／取締役スキルマトリックス／取締役／指名委員会報告／報酬委員会報告／監査委員会報告／リスクマネジメント／取締役会の実効性に関する分析・評価／取締役会の議論／ガバナンス対談）
-
企業情報 (過去中期経営計画の振り返り／企業情報）
-
-
発行：2024年7月
編集方針
統合報告書2024は、「アセット・アセンブラー」として3年目を迎えるに当たり、そのプラットフォームの優位性を生かし、短期的にはもちろん、長期的に「EPSの最大化」を追求していく当社の姿を、ロジカルかつ合理的なストーリーとして投資家の皆様に読んでいただけるよう、重要情報をより厳密に選別しながら体系的に制作しています。また、MSVを支える「人的資本」の重要性や優位性についても、さまざまな切り口からご説明しています。編集に当たっては、IFRS財団の「統合報告フレームワーク」や経済産業省の「価値協創ガイダンス」、内閣府の「知財・無形資産ガバナンスガイドライン」、「SASBスタンダード」などを参照しています。
報告対象範囲など
対象期間：2023年1月1日～2023年12月31日（一部に2024年1月以降の活動内容なども含みます。）
対象組織：日本ペイントホールディングス株式会社および国内外の連結子会社
会計基準：別途記載がない限り、2017年度以前は日本基準、2018年度以降は国際会計基準（IFRS）に準拠しています。統合報告書2024 解説動画
「統合報告書2024」説明会（2024年9月5日開催）
（参照資料）GRIスタンダード対照表 / SASB対照表
（参照資料）インベスターブック
（参照資料）アセット運用報告
（参照資料）第198期 有価証券報告書（IFRS）
冊子をご希望の方へ
冊子をご希望の方は、有限会社インフォワードが運営するレポート請求サイト 「エコほっとライン」よりお申し込みください。
※「統合報告書2024」冊子のP71「コミュニティとともに成長」カテゴリ「社会貢献活動への投資と成果・影響（2023年）」表組内、「活動に参加した従業員・ボランティア」行にある「56,000人超」の記載は、正しくは「9,300人超」です。
分割ダウンロード
-
日本ペイントとは
-
「統合報告書2024」の発行に当たって
-
若月共同社長メッセージ
-
ウィー共同社長メッセージ
-
「アセット・アセンブラー」モデル
-
「 自律・分散型経営」を支えるプラットフォーム
-
株価を意識した経営
-
「PERの最大化」に向けた考え方
-
MSVの前提としてのサステナビリティ
-
財務・非財務ハイライト
-
中期経営計画の振り返り
-
中期経営方針（2024年4月公表）
-
若月共同社長が語る財務戦略
-
M&A戦略
-
ウィー共同社長に聞く「アセット戦略」
-
「 持続可能なEPSの積み上げ」を目指すアセット戦略(インドネシア・中国・日本)
-
サステナビリティに関する戦略
-
コーポレート・ガバナンス
-
ガバナンス対談
-
リスクマネジメント
-
取締役・執行役
-
企業情報
-
-
発行：2023年9月
編集方針
統合報告書2023は、良質なM&Aによるアセットの積み上げと、既存アセットの価値向上を通じた株主価値最大化への道筋についてお伝えします。編集に当たっては、IFRS財団の「統合報告フレームワーク」、経済産業省の「価値協創ガイダンス」、「SASB スタンダード」などを参照しています。
なお、本統合報告書は監査法人による監査を受けておりません。報告対象範囲など
対象期間：2022年1月1日～2022年12月31日（一部に2023年1月以降の活動内容なども含みます。）
対象組織：日本ペイントホールディングス株式会社および国内外の連結子会社
会計基準：別途記載がない限り、2017年度以前は日本基準、2018年度以降は国際会計基準（IFRS）に準拠しています。統合報告書2023 解説動画
「統合報告書2023」説明会（2024年1月19日開催）
（参照資料）GRIスタンダード対照表 / SASB対照表
（参照資料）インベスターブック
（参照資料）第197期 有価証券報告書（IFRS）
冊子をご希望の方へ
冊子をご希望の方は、有限会社インフォワードが運営するレポート請求サイト 「エコほっとライン」よりお申し込みください。
※「統合報告書2023」冊子のP66「気候変動」カテゴリ『パートナー会社グループ(PCG)ごとの目標』表組内、「日本グループ」行にある『2025年：37%削減』の記載は、正しくは『2030年：37%削減』です。
分割ダウンロード
-
イントロダクション (Purpose、株主価値最大化（MSV）、編集方針)
-
「統合報告書2023」の発行に当たって
-
若月共同社長メッセージ
-
ウィー共同社長メッセージ
-
「株価」を意識した経営
-
アセット運用報告
-
経営モデルの構築と成長戦略の進化
-
価値創造モデル
-
アセットの積み上げ実績
-
「アセット・アセンブラー」モデルの基盤
-
積み上げてきた経営リソース
-
MSVの前提としてのサステナビリティ
-
価値創造の成果（財務・非財務ハイライト）
-
中期経営計画（2021-2023年度）の概要と進捗
-
若月共同社長が語る、MSV実現に向けた財務・M&A戦略
-
特集①： M&Aの成功例
-
サステナビリティに関する戦略
-
アセット別戦略 (中国事業・日本グループ)
-
コーポレート・ガバナンス
-
ガバナンス対談
-
リスクマネジメント
-
取締役・執行役
-
企業情報
-
-
発行：2022年8月
編集方針
当社の統合報告書は、国内外の投資家の皆様、ステークホルダーの皆様に対し、当社グループの経営方針や成長戦略をご理解いただき、建設的な対話を促進するためのコミュニケーションツールと位置付けています。
2022年版では、既存事業とM&Aの両輪で成長を加速させる「アセット・アセンブラー」モデルを通じて、「株主価値最大化（MSV）」の実現を目指す中長期の価値創造ストーリーについてご説明します。
国内外のパートナー会社に対する「信頼」をベースに、権限委譲と結果責任を組み合わせた経営体制「自律・分散型経営」のもとで、各地域のパートナー会社が相互に連携・協働しながら、自律的な成長を追求する姿を、分かりやすくお伝えします。
編集に当たっては、Value Reporting Foundationの「統合報告フレームワーク」「SASBスタンダード」、経済産業省の「価値協創ガイダンス」などを参照しています。
なお、本統合報告書は監査法人による監査を受けておりません。報告対象範囲など
対象期間：2021年1月1日～2021年12月31日（一部に2022年1月以降の活動内容なども含みます。）
対象組織：日本ペイントホールディングス株式会社および国内外の連結子会社
会計基準：別途記載がない限り、2017年度以前は日本基準、2018年度以降は国際会計基準（IFRS）に準拠しています。統合報告書2022 解説動画
（参照資料）GRIスタンダード対照表 / SASB対照表
（参照資料）インベスターブック
（参照資料）第196期 有価証券報告書（IFRS）
冊子をご希望の方へ
冊子をご希望の方は、有限会社インフォワードが運営するレポート請求サイト 「エコほっとライン」よりお申し込みください。
「統合報告書2022」アンケート
ぜひアンケートへのご協力をよろしくお願い申し上げます。
分割ダウンロード
-
MSVストーリー
-
MSVの実現を目指す価値創造モデル
-
経営モデルの構築と成長戦略の進化
-
「統合報告書2022」の発行に当たって
-
若月共同社長メッセージ
-
ウィー共同社長メッセージ
-
株主価値最大化（MSV）
-
アセット運用報告
-
スピーディーなコーポレートアクション
-
経営モデル：アセット・アセンブラー
-
経営モデルを構成する強み
-
経営モデルに不可欠なアセット
-
経営モデルを支えるマテリアリティ
-
若月共同社長に聞く、中長期経営戦略
-
中期経営計画（2021-2023年度）の進捗
-
価値創造の成果（財務・非財務ハイライト）
-
地域・市場環境分析
-
【特集】 地域特性や市場の構造的変化を捉えた中長期事業戦略
-
サステナビリティ戦略
-
コーポレート･ガバナンスの体制と取り組み
-
独立社外取締役によるガバナンス対談
-
取締役会の議論
-
リスクマネジメント
-
取締役・執行役
-
11年間の主要財務・非財務データ
-
11年間のセグメント別データ
-
企業・株式・格付情報
-
-
発行：2021年9月
編集方針
当社は2016年度から「統合報告書」の発行を開始いたしました。
2021年度版では、グローバルな塗料市場の持続的な成長をベースに、140年の歴史を通じて獲得・蓄積してきた経営資源・強みを生かし、「新中期経営計画（2021-2023年度）」でさらなる飛躍を目指す中長期の成長ストーリーについてご説明いたします。グループ共通の存在意義を示す“Purpose”のもと、世界各地の多様性豊かな構成員が強い絆で協働し、お客様のニーズやさまざまな社会課題にお応えする新たな製品・サービスの創出に尽力しながら、「株主価値最大化（MSV）」の実現を目指す姿を、分かりやすくお伝えします。
編集に当たっては、Value Reporting Foundationの「統合報告フレームワーク」「SASBスタンダード」、経済産業省の「価値協創ガイダンス」などを参照しています。なお、本統合報告書は監査法人による監査を受けておりません。報告対象範囲など
対象期間：
2020年1月1日～2020年12月31日（一部に2021年1月以降の活動内容なども含みます。）
対象組織：
日本ペイントホールディングス（株）および国内外の連結子会社
会計基準：
別途記載がない限り、2017年度以前は日本基準、2018年度以降は国際会計基準（IFRS）に準拠しています。GRIスタンダード対照表 / SASB対照表
冊子をご希望の方へ
冊子をご希望の方は、有限会社インフォワードが運営するレポート請求サイト 「エコほっとライン」よりお申し込みください。
分割ダウンロード
-
Purpose わたしたちの存在意義
-
塗料が果たす社会的役割
-
世界の塗料市場
-
日本ペイントグループのグローバル事業展開
-
目次・編集方針
-
共同社長就任に当たって
-
若月共同社長メッセージ
-
ウィー共同社長メッセージ
-
株主価値最大化（MSV）／力強いパートナーシップ
-
日本ペイントグループの歩み
-
日本ペイントグループの経営資源
-
大株主ウットラムグループとのパートナーシップ
-
日本ペイントグループの価値創造モデル
-
価値創造の実践例
-
価値創造の成果
-
日本ペイントグループの4つの強み
-
マテリアリティ／リスクと機会
-
中期経営計画の振り返り
-
新中期経営計画（2021-2023 年度）の全体像
-
地域・事業戦略
-
サステナビリティ戦略
-
M＆A 戦略
-
財務戦略
-
独立社外取締役によるガバナンス対談
-
取締役会の議論
-
取締役・執行役
-
コーポレート･ガバナンスの体制と取り組み
-
環境
-
社会
-
11年間の主要財務・非財務データ
-
11年間のセグメント別データ
-
2020年度経営成績の分析
-
主要ブランド一覧
-
企業・株式・格付情報
-
-
発行：2020年9月
編集方針
当社は2016年度から「統合報告書」の発行を開始いたしました。2020年度版では、塗料業界のリーディングカンパニーとして、ESGやSDGsの視点を取り入れながら、グローバルな事業戦略を積極的に推し進め、経営上のミッションである「株主価値の最大化（MSV）」を目指す戦略ストーリーについてご説明しています。2020年1月に発足した新体制の下、MSVに向けてグループ各社が相互に結び付く「蜘蛛の巣型経営」で総合力を発揮し、お客さまのニーズやさまざまな社会課題にお応えする新たな製品・サービスの創出に尽力していく姿を、分かりやすくお伝えします。
編集にあたって、国際統合報告評議会（IIRC）の「国際統合報告フレームワーク」、経済産業省の「価値協創ガイダンス」、米国サステナビリティ会計基準審議会（SASB）などを参照しています。報告対象範囲など
対象期間：
2019年1月1日～2019 年12月31日（一部に2020年1月以降の活動内容なども含みます）
対象組織：
日本ペイントホールディングス（株）および国内外の連結子会社
会計基準：
別途記載がない限り、2017年度以前は日本基準、2018年度以降は国際会計基準（IFRS）に準拠しています分割ダウンロード
-
発行：2019年6月
編集方針
当社は2016年度から「統合報告書」の発行を開始いたしました。当社グループの経営方針や事業戦略、企業価値の向上を支える取り組みなどを株主・投資家をはじめとするステークホルダーのみなさまに正しくお伝えするとともに、将来のありたい姿である「新たな価値を創造し続けるリーディングカンパニー」となる道筋をお示しすることを目指しています。
対象期間・範囲
報告対象期間は、2018年12月期(2018年1月1日～2018年12月31日)です。ただし、必要に応じて当期間の前後についても言及しています。
データの集計範囲は特別な言及がない限り、当社および連結決算対象範囲である連結子会社134社を対象としています。分割ダウンロード
-
発行：2018年10月
編集方針
当社は2016年度から「統合報告書」の発行を開始いたしました。当社グループの経営方針や事業戦略、企業価値の向上を支える取り組みなどを株主・投資家をはじめとするステークホルダーのみなさまに正しくお伝えするとともに、将来のありたい姿である「新たな価値を創造し続けるリーディングカンパニー」となる道筋をお示しすることを目指しています。
対象期間・範囲
報告対象期間は、2017年12月期（2017年1月1日～2017年12月31日）です。ただし、必要に応じて当期間の前後についても言及しています。データの集計範囲は特別な言及がない限り、すべて連結決算対象範囲です。
分割ダウンロード
-
発行：2017年8月
編集方針
当社は2016年度から「統合報告書」の発行を開始いたしました。日本ペイントグループの経営方針や事業戦略、企業価値の向上を支える取り組みなどを株主・投資家をはじめとするステークホルダーのみなさまに正しくお伝えするとともに、将来のあるべき姿である「Global Paint Major」となる道筋をお示しすることをめざし、作成しております。
対象期間・範囲
報告対象期間は、2016年12月期(2016年4月1日～2016年12月31日)です。ただし、必要に応じて当期間の前後についても言及しています。また、2016年12月期は、決算期変更の経過期間であるため、業績等については、一部を除き比較可能な数値として、2016年12月期を2016年1月1日～2016年12月31日とした場合の数値を示しています。データの集計範囲は特別な言及がない限り、すべて連結決算対象範囲です。
分割ダウンロード
-
発行：2016年10月
編集方針
当社は2016年度から「統合報告書」の発行を開始いたしました。日本ペイントグループの経営方針や事業戦略、企業価値の向上を支える取り組みなどを株主・投資家をはじめとするステークホルダーのみなさまに正しくお伝えするとともに、将来のあるべき姿である「Global Paint Major」となる道筋をお示しすることをめざし、作成しております。
対象期間・範囲
報告対象期間は、2016年3月期（2015年4月1日～2016年3月31日）です。ただし、必要に応じて当期間の前後についても言及しています。データの集計範囲はすべて連結決算対象範囲です。
分割ダウンロード
-
発行：2015年8月
編集方針
本報告書は、広く当社のステークホルダーの皆さまに対し、経営理念である「社業を通じて社会公共の福祉に貢献する」を基本としたCSR活動をご理解いただくことを目的に編集しています。また、本報告書はステークホルダーの皆さまとの重要なコミュニケーションツールと位置づけており、皆さまから頂戴する貴重なご意見は、当社CSR活動の取り組み強化につなげていきます。編集にあたっては、環境省の「環境報告ガイドライン（2012年版）」と「GRIサステナビリティリポーティングガイドライン」を参考とし、前回報告書に対するご意見を編集に反映させています。第三者による検証につきましては、明確な基準の確立がなされた時点で採用する予定です。
【対象範囲】
日本ペイントホールディングスグループの環境・社会・経済の3側面における活動を報告しています。
【対象期間】
2014年度（2014年4月1日～2015年3月31日）の事象について報告しています。一部記載については、2015年4月以降の事象も対象としています。分割ダウンロード
