IRライブラリ
決算短信や決算・事業説明会で使用する資料・動画、統合報告書など企業分析に必要な資料を掲載しています。
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発行:2020年9月
編集方針
当社は2016年度から「統合報告書」の発行を開始いたしました。 2020年度版では、塗料業界のリーディングカンパニーとして、ESGやSDGsの視点を取り入れながら、グローバルな事業戦略を積極的に推し進め、経営上のミッションである「株主価値の最大化(MSV)」を目指す戦略ストーリーについてご説明しています。2020 年1月に発足した新体制の下、MSVに向けてグループ各社が相互に結び付く「蜘蛛の巣型経営」で総合力を発揮し、お客さまのニーズやさまざまな社会課題にお応えする新たな製品・サービスの創出に尽力していく姿を、分かりやすくお伝えします。
編集にあたって、国際統合報告評議会(IIRC)の「国際統合報告フレームワーク」、経済産業省の「価値協創ガイダンス」、米国サステナビリティ会計基準審議会(SASB)などを参照しています。報告対象範囲など
対象期間:
2019年1月1日~2019 年12月31日(一部に2020年1月以降の活動内容なども含みます)
対象組織:
日本ペイントホールディングス(株)および国内外の連結子会社
会計基準:
別途記載がない限り、2017年度以前は日本基準、2018年度以降は国際会計基準(IFRS)に準拠しています分割ダウンロード
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発行:2019年6月
編集方針
当社は2016年度から「統合報告書」の発行を開始いたしました。 当社グループの経営方針や事業戦略、企業価値の向上を支える取り組みなどを株主・投資家をはじめとするステークホルダーのみなさまに正しくお伝えするとともに、将来のありたい姿である「新たな価値を創造し続けるリーディングカンパニー」となる道筋をお示しすることを目指しています。
対象期間・範囲
報告対象期間は、2018年12月期(2018年1月1日~2018年12月31日)です。ただし、必要に応じて当期間の前後についても言及しています。
データの集計範囲は特別な言及がない限り、当社および連結決算対象範囲である連結子会社134社を対象としています。分割ダウンロード
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発行:2018年10月
編集方針
当社は2016年度から「統合報告書」の発行を開始いたしました。当社グループの経営方針や事業戦略、企業価値の向上を支える取り組みなどを株主・投資家をはじめとするステークホルダーのみなさまに正しくお伝えするとともに、将来のありたい姿である「新たな価値を創造し続けるリーディングカンパニー」となる道筋をお示しすることを目指しています。
対象期間・範囲
報告対象期間は、2017年12月期(2017年1月1日~2017年12月31日)です。ただし、必要に応じて当期間の前後についても言及しています。データの集計範囲は特別な言及がない限り、すべて連結決算対象範囲です。
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発行:2017年8月
編集方針
当社は2016 年度から「統合報告書」の発行を開始いたしました。 日本ペイントグループの経営方針や事業戦略、企業価値の向上を支える取り組みなどを株主・投資家をはじめとするステークホルダーのみなさまに正しくお伝えするとともに、将来のあるべき姿である「Global Paint Major」となる道筋をお示しすることをめざし、作成しております。
対象期間・範囲
報告対象期間は、2016 年12月期(2016 年4月1日~2016 年12月31日)です。ただし、必要に応じて当期間の前後についても言及しています。また、2016年12月期は、決算期変更の経過期間であるため、業績等については、一部を除き比較可能な数値として、 2016 年12月期を2016 年1月1日~2016 年12月31日とした場合の数値を示しています。データの集計範囲は特別な言及がない限り、すべて連結決算対象範囲です。
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発行:2016年10月
編集方針
当社は2016 年度から「統合報告書」の発行を開始いたしました。 日本ペイントグループの経営方針や事業戦略、企業価値の向上を支える取り組みなどを株主・投資家をはじめとするステークホルダーのみなさまに正しくお伝えするとともに、将来のあるべき姿である「Global Paint Major」となる道筋をお示しすることをめざし、作成しております。
対象期間・範囲
報告対象期間は、2016年3月期(2015年4月1日~2016年3月31日)です。ただし、必要に応じて当期間の前後についても言及しています。 データの集計範囲はすべて連結決算対象範囲です。
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発行:2015年8月
編集方針
本報告書は、広く当社のステークホルダーの皆さまに対し、経営理念である「社業を通じて社会公共の福祉に貢献する」を基本としたCSR活動をご理解いただくことを目的に編集しています。 また、本報告書はステークホルダーの皆さまとの重要なコミュニケーションツールと位置づけており、皆さまから頂戴する貴重なご意見は、当社CSR活動の取り組み強化につなげていきます。 編集にあたっては、環境省の「環境報告ガイドライン(2012年版)」と「GRIサステナビリティリポーティングガイドライン」を参考とし、前回報告書に対するご意見を編集に反映させています。 第三者による検証につきましては、明確な基準の確立がなされた時点で採用する予定です。
【対象範囲】
日本ペイントホールディングスグループの環境・社会・経済の3側面における活動を報告しています。
【対象期間】
2014年度(2014年4月1日~2015年3月31日)の事象について報告しています。一部記載については、2015年4月以降の事象も対象としています。分割ダウンロード